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2016/12/08 09:00 - No.19


第2回 いまどきの省エネルギー住宅入門 ゼロから学ぶZEHのイロハ ZEH登録・申請編② ZEHビルダー登録


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ゼロから学ぶ ZEHの教科書
大菅 力

2016/12/08 09:00 - No.19

 
S1200x600 2016 09 30 5373グラスウールによる安価な付加断熱。ZEH申請時にコストダウンのための試みを記述することが求められており、各社の工夫が問われる(設計施工:菅沼建築設計)ZEH化を中心とした省エネルギー住宅の設計施工のポイントを伝える本連載。2回目はZEHビルダー登録の際にポイントとなる書類の記述内容を紹介する。ZEHを手がけるための第一歩は、ZEHビルダー登録を行うこと。登録に際しては、後述するZEHの建設比率に関する条件を満たす必要がある。それを実現するための計画をまとめた書類がZEH事業計画書で、ZEHビルダー登録に際して、ビルダー登録申請書とともに申請書類の中心となる。 ZEH事業計画書に何を書くかZEH事業計画書には、2016年度から2020年度までのZEHに関する取り組み目標を明記する。具体的には図のように5年分の年間受注目標と各年度のZEH・Nearly ZEHの受注割合を記述する。ZEH事業計画書の記入例5年後にはZEHとNearly ZEHが100%となるような目標設定とする(資料:菅沼建築設計)このほか、ZEHの周知・普及のための取り組みとコストダウンのために具体的に行うことなども書き込む。何を書けばよいのか戸惑う方もいると思われるが、周知・普及の取り組みについてはホームページやブログで建物の概要や現場の進行、引渡後の生活の様子などを報告するといった日ごろの広報活動の延長でよい。コストダウンのための取り組みについては、断熱材や断熱工法、窓といった躯体関連の仕様や設計上の工夫、給湯や暖房、太陽光発電など設備に関する取り組みなどについて書けばよいZEH普及策の記述例広報や建物の取り組み内容で予定していることを書けばよい(資料:菅沼建築設計)  ..
 
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大菅 力
フリーランス

1967年東京生まれ。早稲田大学第二文学部中退後、木材業界雑誌の出版社を経て1994年株式会社建築知識(現 株式会社エクスナレッジ)入社。月刊「建築知識」、季刊「iA」などの建築、インテリア専門誌の編集長を務める。2010年退社。 現在フリーランスとして、季刊「リノベーションジャーナル」(新建新聞社刊)の編集長を務める。主な著作に「リフォーム 見積り+工事管理マニュアル」(建築資料研究社)、「世界で一番やさしい仕上材(内装編)」(エクスナレッジ)、「心地よい住まいの間取りがわかる本」(エクスナレッジ)などがある。

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