第5回「専任現場監督制の脱却」がこれからのスタンダード

生産性向上というキーワードは、近年の職人及び現場監督不足、そしてスキル不足から、製造業としての品質と同様に必須の経営課題となってきております。 そのような環境下において、このようなことをよく耳にします。 「現場監督1人当たり、年間何棟持たせたら良いの？」という管理棟数の会話です。 これは、現場監督1人あたりにおける管理経費というものの効率化を労働生産性の観点を頭から導こうとするものです。 確かに労働生産性を改善することは非常に大切なことではありますが、単純に1棟当たりの現場訪問回数を無理に削減したり、多棟数の建築現場をやみくもに背負わせるという理不尽なやり方は、逆にスタッフの就労面や遣り甲斐面での負担を強いることにつながり、「貴重な人材を離職させる」という資源の損失になりかねないのです。 そこで今回は、いかに施工管理の生産性を上げながら品質を落とさないでいく手法を、しっかり学んでいきましょう！ まず大前提として、特に新築住宅に関しては現在「規格住宅化」が進んできています。 よく注文住宅と表現をしている会社でも、ある程度の主要構造や仕様スペックは同一の規格となっており、仕上げや見た目に対する仕様を自由に選択させることで、注文住宅という表現をされている企業様も多いのではないでしょうか。 つまり製造視点で考えてみると、最近はほとんどが規格住宅化してきていると言っても過言ではないことから、規格住宅としてのメリットというものを如何に引き出せる施工管理体系というものに転換していく必要があるということです。 下記の図表を見てみましょう！ 以前にもお伝えいたしましたが、現在の建築会社の施工管理体系はこのような「プロジェクトマネジメント型体 ..