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YKK AP株式会社が発行する建築業界情報紙「メディアレポート」では、毎月様々な情報をお届け。「クローズアップ」記事では国や企業・シンクタンク等の最新の調査から見えてくる業界動向や住まい手の嗜好・傾向などをご紹介しています。その中で今回は「コロナ禍で導入した設備」と題した記事をご紹介します。

今回ご紹介するのは「メディアレポート 2021.06」に掲載された記事です。冊子PDFは下記よりご覧ください。

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◆コロナ禍で導入した設備

◆Wi-Fi、空気清浄機、宅配BOXがトップ3

（公社）全国宅地建物取引業協会連合会と（公社）全国宅地建物取引業保証協会の2020年「不動産の日アンケート」で、コロナ禍での居住志向および購買に関する意識調査を行っている。

新型コロナウイルス感染拡大の影響による住み替えについては、「既に住み替えた」が3.1％、「住み替えを検討した」が6.3％であり、あわせて1割弱が住み替えを実施・検討したと回答した。こうした傾向は若い世代で顕著で、20～30代では1割以上が住み替えを実施・検討している。

住み替えを検討・実施した地域は、「郊外から郊外」（36％）と「都市部から都市部」（31％）に二分された。コロナ禍で社会環境が大きく変わっても、郊外志向の人は郊外で、都市志向の人は都市で暮らしたいという意向は変わらないようだ。テレワークの普及で通勤時間の優先度が下がり、都市部から郊外への移住が注目されているが、「都市部から郊外」（17％）の意向は2割弱。逆に「郊外から都市部」（16％）も同程度の意向となっている。

住み替えを検討・実施で重視したポイントは、「最寄り駅からの距離」（33％）と「ローンや賃料等、住宅費を抑えること」（33％）が最も多く、同調査では「長期的な経済リスクを考慮している傾向がうかがえる」と分析している。

新型コロナウイルスの影響により導入を検討・実施した設備は「インターネット（WiーFi）環境」が最も高く、性別、年代、地域別のすべてで最も高くなっている。”新しい生活“においてインターネット環境はなくてはならないものと言っていいだろう。

次いで「空気清浄機」（22%）、「宅配ボックス」（20％）がトップ3。きれいな空気環境を求めるニーズの高まり、また、宅配の増加への対応が求められている。特に空気環境については4位「エアコンなどの空調」、5位「換気設備」をみても明らかであり、今後の住まいづくりの提案における重要なポイントとなりそうだ。また、ほぼすべての項目で年齢が若いほど支持が高くなっており、特に「宅配ボックス」は20代が36%であるのに対して60代は13％でしかない。”新しい生活“への変化には、若い層ほど強く反応しているようだ。