YKK AP株式会社が発行する建築業界情報紙「メディアレポート」では、毎月様々な情報をお届け。「クローズアップ」記事では国や企業・シンクタンク等の最新の調査から見えてくる業界動向や住まい手の嗜好・傾向などをご紹介しています。その中で今回は「コロナ禍で高まる遮音性への希求」と題した記事をご紹介します。

今回ご紹介するのは「メディアレポート 2022.0 2」に掲載された記事です。冊子PDFは下記よりご覧ください。

◆コロナ禍で高まる遮音性への希求

◆住まい選びは災害や治安など安全性も重視

新型コロナウイルスの感染拡大、また、相次ぐ自然災害の発生などを背景に、住まいに求める条件も大きく変わってきている。

不動産情報サイト事業者連絡協議会がホームページと加盟店情報サイト上で一般消費者を対象に行った「不動産情報サイト利用者意識アンケート」調査結果によると、「新型コロナウイルス感染拡大が起こる前と比べて、住宅に求める条件はどのように変わったか」の回答のトップは「遮音性に優れた住宅に住みたくなった」（45.2％）であった。物件種別にみると、売買契約者は24.9％と4分の1人が遮音性を求めるが、特に賃貸契約者では55.9％と半数近い人が遮音性を求めている。在宅時間が増え、在宅ワークもこなすようになると、隣近所の音が以前よりも気になるようだ。

2位以下は「宅配ボックス・置配ボックスを設置したくなった」、「日当たりのよい住宅がほしくなった」、「通信環境の良い家に住みたくなった」、「部屋数がほしくなった」であり、この5項目が4割を超えている。

ちなみに、売買のトップ3は、「宅配ボックス・置配ボックス～」、「広いリビングがほしくなった」、「日当たりのよい住宅～」。賃貸のトップ3は「遮音性に優れた住宅～」、「通信環境の良い家～」、「宅配ボックス・置配ボックス～」であり、売買・賃貸を問わずコロナ禍において「宅配ボックス・置配ボックス」の人気がさらに高まったようだ。

一方、「不動産の物件情報以外に必要だと思うサイト情報」は、「周辺の商業施設情報」が80％でトップであるが、2位以下は「治安情報」（75.2％）、「浸水の可能性」（69.4％）、「地盤の固さ（強さ）」（62.3％）と、安全にかかわる項目が上位に続く。

物件種別にみると、売買契約者が必要だと思う情報は「浸水～」、「地盤～」のハザード情報がツートップ。また、これら災害に関する情報は、賃貸・売買ともに前年よりポイントが増加しており、災害への意識の高まりが表れている。